2023年6月14日お役立ち情報

アクティビティベースドワーキング（ABW）とは？リモートワークとの違いも含めて解説

アクティビティベースドワーキング（ABW：Activity Based Working）というオランダの企業が提唱した新しい働き方について、関心が集まっています。これまで、フリーアドレスやリモートワークいったスタイルは浸透しつつありますが、これらと何が違うのでしょうか。

本記事では、アクティビティベースドワーキング（ABW）の概念やリモートワーク・フリーアドレスとの違い、導入にあたって必要な最低条件などについて解説します。

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アクティビティベースドワーキングとは？

アクティビティベースドワーキングとは、従来のようにチームに基づいて固定席で仕事を行うのではなく、業務内容に応じて社員が働く時間や場所を自由に選択できるワークスタイルのことです。

具体的には、一人で集中したい時は隔離されたワークスペース、アイデアや企画を練りたい時には雑談が可能なスペースで仕事を行うといった働き方です。一日中同じ空間で作業するのではなく、業務内容によってどのスペースを使用するのかを社員が自ら判断し、生産性の向上を図ることが目的です。

アクティビティベースドワーキングは具体的に、業務を10種類の行動に分類して、様々な働く場所と組み合わせます。

【10種類の活動】

高集中／コワーク／電話・WEB会議／2人作業／対話／アイデア出し／情報整理／知識共有／リチャージ／専門作業

【働く場所】

オフィス／自宅／カフェ／コワーキングスペースなど

リモートワーク・フリーアドレスとの違いは？

「働く場所を自由に選べる」という広義で見れば、アクティビティベースドワーキングはリモートワークやフリーアドレスと同じかもしれませんが、それぞれの特徴を比較してその違いについて見ていきましょう。

リモートワークとの違い

リモートワークを導入する背景には、「何らかの事情で通勤が難しい」「通勤時間を削減して有効活用したい」といった社員それぞれの状況があります。つまり、リモートワークは社員の状況によって働く場所が判断されています。

一方、アクティビティベースドワーキングの判断軸は社員の業務にあります。自身や周囲の環境にかかわらず、活動（アクティビティ）に対して働く場所を選択できるのがアクティビティベースドワーキングの大きな特徴だと言えます。

フリーアドレスとの違い

フリーアドレスとアクティビティベースドワーキングの違いは働く場所や焦点の違いにあります。

フリーアドレスは、基本的に働く場所がオフィス内に限られており、あくまでオフィスの中で固定席を設けずに好きな席（デスク）を選べるという、物理的な環境に依拠した考え方です。一方、アクティビティベースドワーキングはオフィスだけでなく自宅やカフェ、コワーキングスペースなど幅広い選択肢の中から自ら選択することができるため、フリーアドレスが進化した働き方だと言えます。

また、導入の目的においてもその違いは明らかです。フリーアドレスを導入する目的は主に「オフィスコストの削減」や「部門を超えたコミュニケーション活性化によるイノベーションの創出」というように主に企業側の事情によるところが大きいといえます、アクティビティベースドワーキングの目的は「社員の満足度向上や生産性向上」といった社員個人に焦点が当てられています。

求められる姿勢

どのような企業も「社員の満足度を高めたい」「生産性を向上したい」と考えるのは当然ですが、残念ながら単純にアクティビティベースドワーキングを導入するだけでは効果を得ることができません。ここで必要不可欠なのは、新しい働き方に対する環境の整備と社員の理解です。

これまでテレワークやフリーアドレスに取り組んできた企業ならなおさら、その違いを理解し、場面に応じて自律的にワークスペースを選択することが求められます。アクティビティベースドワーキングでは従来の出社型勤務より社員個人の裁量が大きくなりますが、個人がこれを判断力や行動力を強化する絶好の機会だと前向きに捉えられるかどうかも、成功を左右する要素となるでしょう。

そして、社員がストレスなく業務に取り組めるよう、十分なIT環境の構築やオフィス内の整理が必須であることは言うまでもありません。そこで次では、オフィス環境の整理についてのアイデアをご紹介します。

アクティビティベースドワーキングが実現する最低条件は快適なオフィス環境

アクティビティベースドワーキングに限らず、テレワークやハイブリッドワークを進める企業ではオフィスの見直しが積極的に進められています。実際に、出社する人数が少なくなったことで不要になった空間を有効活用したり、あるいはオフィスを縮小したりしている企業が多く見られます。

オフィス整理にあたって、まず処理しなければならないのは物品です。書類や備品といった日常で使用するもの以外に、保管庫を占有する大型の備品や年に数回しか使用しない販促品などもあるでしょう。そのような物品を保管するためだけにオフィスを構えるのは、企業のコストパフォーマンスを下げてしまいます。

そこでおすすめしたいのが、外部のストックルームです。ストックルームは必要な場合にのみ物品を出し入れできる保管サービスで、社内の物品保管スペースが不要になるほか、保管物をリスト化してくれるため棚卸がスムーズになります。宅配型のサービスだと希望の場所まで物品を輸送してくれ、管理に伴う手間が削減されることで社員の生産性向上も期待できるでしょう。

最後に、数あるサービスの中からおすすめの保管サービスをご紹介します。