2025年9月22日データ抹消情報セキュリティ

リサイクルができる機密文書処理サービスとは？CO2削減の動向と併せ解説

昨今、環境負荷削減やサステナビリティへの取り組みは、国内外を問わず企業活動における重要課題となっています。特にカーボンニュートラルの実現に向け、CO2排出削減への関心が高まりを見せる中、オフィスから出る機密文書をリサイクル可能な形で回収・処理する「機密文書リサイクルサービス」が注目を集めています。

これらのサービスは、情報漏洩対策と同時に、紙資源の再利用による環境配慮型の文書処理を実現し、企業の環境責任（CSR）やESG経営の一環として導入が進んでいます。単なる機密文書回収ではなく、資源循環とCO2削減に貢献できる点が評価されています。

本記事では、CO2削減に向けた社会的な動向を踏まえながら、企業が導入を検討すべきリサイクル対応型の機密文書処理サービスについて詳しく解説します。

機密文書リサイクルサービスとは

機密文書リサイクルサービスとは、企業や団体などで発生する契約書、個人情報を含む資料、社外秘のデータなど、外部に漏洩してはならない書類を、安全かつ適切な方法で回収・処理し、最終的にリサイクル資源として再利用するサービスです。

従来の機密文書処理では、焼却処理による完全廃棄が一般的でしたが、近年ではセキュリティを担保しつつ、紙資源を再活用する方法が注目されています。これにより、情報漏洩リスクを回避しながら、環境への配慮も両立することが可能になります。

サービスの流れとしては、密閉型の回収容器での保管・引き取り、立ち会いのもとでの溶解処理や破砕処理、そして再生紙などへのリサイクルという工程が一般的です。

機密文書リサイクルサービスはCO2削減に繋がる？

紙は貴重な資源であり、その製造過程では大量のエネルギーと水資源が使われています。紙を焼却処理すると、二酸化炭素（CO2）を排出するだけでなく、資源も無駄になってしまいます。これに対し、機密文書をリサイクルすることで、製紙に必要な森林伐採を抑制し、焼却による温室効果ガスの発生も削減することができます。

実際、1トンの古紙をリサイクルすることで、約1,000kg前後のCO2排出を削減できるとされており、企業規模で取り組めばサプライチェーン全体の環境負荷低減にもつながります。

また、環境配慮型の機密文書処理を採用することは、ESG投資やSDGsへの取り組みの一環としても評価されやすく、企業の社会的信頼の向上にもつながります。

つまり、機密文書回収＝単なる廃棄ではなく、リサイクルによるCO2削減と企業価値の向上を同時に実現できる手段なのです。

昨今の紙削減✕CO2削減の動向

日本は、世界各国と比較して環境政策の実行スピードが遅れていると指摘されることもありますが、近年ではCO2削減に向けた本格的な取り組みが着実に進展しています。特に、2021年10月に閣議決定された「第6次エネルギー基本計画」では、2050年のカーボンニュートラル実現と2030年度における温室効果ガス46％削減（2013年度比）という目標が明確に打ち出され、国全体での対応が加速しています。

この政策を受けて、企業や自治体においても脱炭素社会への移行戦略がより現実的かつ具体的なものへとシフトし始めました。企業活動の中では以前から「節電」「ごみの減量」「紙使用の削減」などが取り組まれてきましたが、特に近年注目されているのが紙削減＝ペーパーレス化です。

ペーパーレス化は、単なる印刷の削減だけでなく、業務のデジタル化・効率化を通じてCO2排出を抑える施策として再評価されており、環境対策と業務改善を両立できる点が企業から支持されています。また、紙の使用を減らすことで、森林資源の保護や紙製造・廃棄に伴うCO2の削減にもつながり、持続可能な企業経営の一環として位置づけられています。

今後は単なる「紙を使わない」取り組みだけでなく、使用済みの紙資源を適切にリサイクルする循環型の文書管理も、CO2削減を推進する上でますます重要になるでしょう。

機密文書リサイクルサービスの選び方

機密文書リサイクルサービスの選び方
数多くの機密文書リサイクルサービスが提供されている中で、自社に最適な業者を選ぶためには、複数の観点から比較検討することが重要です。単に「リサイクルできる」だけでなく、情報管理の厳格さやコストの透明性、対応エリア、サービスの柔軟性など、自社の業務フローとの親和性を考慮した選定が求められます。以下の3つのポイントを押さえておくと、導入後のトラブルやコスト超過を防ぐことができます。
　

セキュリティ対策・証明書の発行

まず、機密文書を扱う上で最も重視すべきは、情報漏洩を防ぐためのセキュリティ体制です。たとえば、文書の回収や運搬が密閉型の専用容器で行われているかどうかは、外部からの不正アクセスを防ぐ上で非常に重要です。また、処理工程が可視化されており、立ち会いや確認が可能であることも信頼性の一つといえるでしょう。

さらに、溶解処理や破砕処理が完了したあとに、処理証明書が発行されるかどうかも確認すべきです。証明書の発行は、処理が適正に行われたことを第三者に証明できるだけでなく、社内の監査やコンプライアンス対応の際にも有用であるためです。加えて、サービス提供業者がプライバシーマークやISO27001（ISMS）などの認証を取得しているかどうかも、セキュリティ体制の信頼性を判断する材料となります。
　

料金体系とサービス内容

機密文書リサイクルサービスを導入する際には、料金の内訳が明確で、必要なサービスが適切に含まれているかを確認することが重要です。基本料金が安価に見えても、実際には溶解処理や立ち会いの有無、証明書の発行などに追加費用が発生することもあるため、契約前に詳細な見積もりを取得し、すべての費用を把握しておくことが望ましいでしょう。

サービスの内容にも違いがあり、定期的に文書を回収してもらえるプランや、必要なときだけ依頼できるスポット回収、オフィスまで訪問してその場で処理する出張対応など、企業の業務形態や文書の発生量に応じた柔軟な選択肢が用意されています。こうした多様なプランが用意されている業者であれば、無理なく運用に組み込むことができ、継続的に利用しやすくなります。

また、申込から回収・処理までの手続きがシンプルで、特別な設備や専門知識が不要であるかどうかといった「手軽さ」も、サービス選定時の大きなポイントです。最近では、オンラインで申し込みからスケジュール設定まで完結できるサービスも増えており、初めて導入する企業でもスムーズにスタートできる環境が整いつつあります。

さらに、契約期間の縛りや途中解約時のペナルティなど、契約条件も事前に確認しておくことで、トラブルの防止になり、将来的な見直しや業務の変化にも対応しやすくなります。手軽に導入でき、かつ運用負担の少ないサービスを選ぶことで、文書管理の効率化と環境対応をストレスなく両立させることができるでしょう。
　

対応エリアやサポート体制

サービス提供エリアは業者によって異なります。全国対応をうたっていても、一部地域では回収に別途費用がかかる、あるいはそもそも対応外となることもあるため、自社の所在地や拠点が対象エリアに含まれているかを確認しておく必要があります。特に、複数の拠点で導入を検討している場合には、全国的なカバー力と柔軟な回収スケジュールへの対応力が重要です。

また、トラブル発生時に迅速かつ丁寧に対応してくれるサポート体制が整っているかどうかも、業者選定の際の判断基準となります。たとえば、法人専用のカスタマーサポート窓口があるか、緊急時の連絡がスムーズに取れる体制があるかなどは、実際に運用を開始してからの安心感に直結します。さらに、万が一の情報漏洩などの事故に備えた保険対応や、問題発生後の原因究明と再発防止策の提示といったアフターサポートがあるかどうかも確認しておくと安心です。

機密文書リサイクルサービスの注意点

機密文書リサイクルサービスの注意点
機密文書リサイクルサービスは、情報管理と環境配慮を両立できる便利な仕組みですが、導入にあたってはいくつかの注意点があります。まず第一に、すべての業者が同じレベルのセキュリティ対策を講じているとは限らないという点です。価格の安さだけで選んでしまうと、回収から処理までの過程が不透明で、情報漏洩リスクが高まる可能性があります。

また、「リサイクル可能」とうたわれているサービスであっても、最終的な処理がどこで、どのように行われているのかが明示されていないケースもあります。近年ではSDGsやESG投資などの観点から、企業の環境対応の“中身”がより厳しく問われており、単に「処理して終わり」ではなく、処理後のリサイクル工程までしっかりと把握しておくことが、企業の信頼性向上にもつながります。

さらに、サービスを導入するだけで終わりではなく、社内での運用体制の整備も欠かせません。たとえば、文書の収集・分類・回収までの流れを明確にし、誰が責任を持つのかを社内で共有しておくことが必要です。また、定期的な社員教育や、情報管理に関する社内ルールの見直しも、リスク回避には欠かせない要素となります。

機密文書リサイクルサービスおすすめ7選

機密文書を安全に処分しつつ、紙資源としてリサイクルできるサービスは、情報管理と環境配慮の両面から注目を集めています。最近では、CO2排出削減やSDGsへの取り組みの一環として導入する企業も増えてきました。

ここでは、セキュリティ対策・リサイクルの透明性・利用のしやすさなどに注目して、信頼性の高い機密文書リサイクルサービスを7つ厳選して紹介します。
　

日本パープル「保護（まもる）くん」

「保護（まもる）くん」は、日本パープルが提供する法人向けの機密文書リサイクルサービスです。機密性の高い文書を安全に回収・処理しながら、CO2排出量の可視化やリサイクル証明書の発行など、環境貢献も同時に実現できる点が特長です。オフィスに設置するだけの専用ボックスを中心とした運用スタイルで、日常業務に負担をかけずに利用できます。
公式URL：https://www.mamoru-kun.com/mamorukun/

ポイント1：簡単な利用方法

専用の鍵付きボックスに、不要になった機密文書をそのまま投入するだけのシンプルな仕組みになっています。クリップやホッチキス、バインダー付きの文書もそのまま投函できるため、事前の分別作業が不要です。さらに、満杯をセンサーで自動検知し、回収を自動依頼できる機能もあり、利用企業側の手間が大きく軽減されています。オフィスに常設しやすい設計で、誰でも迷わず使えるのも魅力です。

ポイント2：リサイクル

回収された文書は溶解処理された後、紙資源として再生紙などにリサイクルしているほか、森林伐採抑止量やCO2排出抑止量を数値化して記載した書類を、抹消処理証明書と合わせて発行しています。環境貢献度が確認できるため、CSRや ESG の報告資料としての活用もしやすいです。さらにオプションで、カーボンオフセットを組み込んで、文書処理の際に発生するCO2排出をゼロとするサービスも好評です。（実際の事例はこちら（例：株式会社MIXI））

ポイント3：セキュリティ対策

一度投入された文書は取り出せない構造のボックスと、施錠・密閉による物理的なセキュリティに加え、回収・輸送は教育を受けた専門スタッフがセキュリティ搭載車を使って行うため、輸送中の安全性も高いです。さらに、オフィス訪問時の身元確認や記録管理も徹底されており、情報漏洩リスクを最小限に抑えたい企業にも適しています。
　

ヤマト運輸「機密文書リサイクルサービス」

大手物流企業のヤマト運輸が提供する機密文書リサイクルサービスは、スピーディーな対応と利便性の高さが魅力です。全国規模の回収網を活かし、急な依頼や小ロットにも柔軟に対応可能なため、中小企業から大企業まで幅広く活用されています。
公式URL：https://business.kuronekoyamato.co.jp/service/lineup/kimitsubunsho/index.html

ポイント1：廃棄したい分を箱に入れるだけ

利用方法は極めてシンプルで、不要になった書類を箱に詰めるだけです。電話一本でヤマト運輸スタッフが回収してくれます。オフィスに保管されていた文書をそのまままとめて処理したい場合にも適しており、初めて導入する企業にも扱いやすいサービスです。一箱単位から依頼できるため、量に応じた無駄のない運用が可能です。

ポイント2：リサイクル

回収された機密文書は、提携する溶解処理工場で処理され、完全に溶解された上で再生紙などにリサイクルされます。環境負荷を抑えながら文書処理ができるため、エコ意識の高い企業活動と親和性があります。

ポイント3：セキュリティ対策

未開封のまま箱ごと溶解処理されるため、中身の確認や取り出しといった情報漏洩リスクはゼロに近い形で管理されます。自社で細かな管理ができない場合でも、安心して委託できる仕組みが整っているのが強みです。
　

佐川急便「飛脚機密文書リサイクル便」

佐川急便が展開する「飛脚機密文書リサイクル便」は、文書の量や利用頻度に応じた柔軟なプランが特徴で、特に大量文書の一括処理や長期保管ニーズに強みがあります。
公式URL：https://www.sagawa-exp.co.jp/service/kimitu/

ポイント1：大量の文書にも柔軟に対応

通常のプランのほかに、チャーター便による一括大量回収や機密文書の一定保管サービスなどがあり、オフィスの書類管理ニーズに合わせて柔軟に依頼内容をカスタマイズできます。文書量が多く、定期的な廃棄が必要な大規模事業所や支店展開のある企業に特に適しています。

ポイント2：リサイクル

回収された文書は、溶解処理後に、トイレットペーパーなどの生活紙へ再生利用されます。単なる「廃棄」ではなく、資源として循環利用するプロセスが確立されており、環境面での企業価値向上に貢献できます。

ポイント3：セキュリティ対策

専用の送り状を使用するため、機密文書の箱が一般の荷物と混在する心配がありません。回収から溶解まで一貫して専用フローで管理され、溶解処理後には証明書も発行されます。輸送・処理の両面で安心できる体制が整っています。
　

日本通運「機密書類リサイクルサービス（エコリサイクル便）」

「エコリサイクル便」は、日本通運が提供する機密書類処理サービスで、既存の段ボールを活用できるなど、運用の柔軟性に優れたサービスです。全国対応・大手ならではの物流ネットワークで、安定した品質の提供が期待できます。
公式URL：https://www.nittsu.co.jp/sora/security/service/ecorecycle/

ポイント1：手持ちの段ボールが使える

専用箱も用意されていますが、すでに段ボールに機密文書を入れている場合は、そのまま手持ちの段ボールでも依頼可能です。入れ替えなどの手間や箱代が発生しないのが大きなメリットとなっており、書類の整理と同時進行で回収依頼をかけられるため、引っ越しやフロア改装時などにも活用しやすいです。

ポイント2：リサイクル

回収された機密文書は製紙工場にて溶解処理が行われ、製紙原料としてリサイクルされます。リサイクル処理の詳細な報告書も発行されるため、環境報告やCSR活動の資料としても活用できます。

ポイント3：セキュリティ対策

回収は専用車両で行われ、仕分け作業も指定エリアで完結します。未開封のまま溶解されるなど、文書内容へのアクセスリスクを最小限に抑える構造が整っています。管理の厳格さと全国対応が両立された、安心のサービスです。
　

昭和製紙「機密文書リサイクルサービス」

昭和製紙の機密文書リサイクルサービスは、製紙メーカーならではの視点で提供される、処理プロセスの透明性と環境対応が特長です。立会い処理や詳細な証明書の発行など、社内外への報告が必要な企業にも向いています。
公式URL：http://www.syouwa-seishi.co.jp/confidential/

ポイント1：明快な作業工程

機密文書の搬入から溶解までの工程が明確に説明されており、必要に応じて処理の立会いも可能です。また、計量証明書や溶解証明書を発行してもらえるため、廃棄実績の管理や監査対応にも便利です。

ポイント2：環境に配慮した処分方法

工場では大気汚染防止を始め、様々な公害対策が徹底されており、環境負荷を最小限に抑える処理体制が構築されています。リサイクルされた古紙は、主にトイレットペーパーなどの日用品として再生され、循環型社会への貢献が実感できるプロセスです。

ポイント3：リサイクル

製紙会社ならではのノウハウを活かし、紙の再生利用率も高い点が特長です。単なる溶解では終わらない、”次の命を与える”ことを意識したサービス内容が魅力です。
　

大塚商会「書類溶解サービス Webメルティ」

大塚商会が提供する「Webメルティ」は、法人・個人を問わず、段ボール1箱単位から手軽に利用できる機密文書の溶解処理サービスです。低コストで導入しやすく、Web上で完結する簡便な手続きと、全国対応の体制が特長です。社内にシュレッダーを置かず、安全かつ効率的に文書を処分したい企業に支持されています。

ポイント1：わかりやすく、手間の少ない利用方法

シンプルな料金体系で、初めて利用する場合でも導入しやすいのが特長です。ファイルやバインダーが付いたままでも箱詰めでき、専用の段ボールでなくても利用可能なため、準備にかかる手間やコストを抑えやすいサービスです。申し込みから回収依頼、処理証明書の発行までがWeb上で完結できる点も、現場担当者にとって利便性の高いサービスといえます。

ポイント2：高セキュリティの溶解処理

機密書類は復元不能な状態になるまで完全に溶解処理されます。処理後には溶解証明書も発行され、情報漏洩リスクの低減とあわせて、社内のコンプライアンス対応や監査資料としても活用可能です。定期的な廃棄だけでなく、移転や整理に伴う一時的な大量処理にも対応しています。

ポイント3：全国対応・少量から利用可能

全国どこでも対応可能で、1箱からの依頼にも応じてくれるため、小規模オフィスや個人事業者でも導入しやすいサービスです。一時的な利用から定期契約まで、幅広い運用スタイルに対応しており、書類処分のアウトソースを考えている多くの企業にとって使い勝手の良い選択肢といえます。
　

キーペックス「機密文書廃棄・溶解処理サービス」

キーペックスの機密文書廃棄・溶解処理サービスは、「関東近郊（東京・千葉・埼玉・神奈川など）」対応地域で、格安価格でのサービスを展開しています。

ポイント1：業界トップクラスの低価格

1箱あたり600円（A4約5,000枚相当）という非常にリーズナブルな価格は、コスト重視の企業にとって非常に魅力的です。箱代が別途発生しますが、自社で用意した段ボールでも対応可能なため、初期費用を抑えて導入しやすい点が特長です。文書量が多く頻繁に処分が必要な企業にとって、費用面での負担が少ないのは大きな利点です。

ポイント2：一貫したセキュリティ体制

機密文書の回収から溶解処理、証明書の発行までを一貫して自社で対応しています。処理の立会いや細かなオプションにも柔軟に対応できる体制が整っており、情報漏洩リスクを極力排除した運用が可能です。また、万が一に備えた各種補償体制や記録管理の仕組みも構築されています。

ポイント3：保管サービスとの併用も可能

単なる廃棄処分にとどまらず、書類の一時保管や長期保管といったサービスにも対応しているため、将来的に廃棄予定の文書を一定期間保管しておきたいというニーズにも応えることができます。セキュリティが確保された自社倉庫での保管管理も可能で、コスト重視でありながらも品質を落とさない運用が実現できる点で高い評価を受けています。