2021年12月8日お役立ち情報

最新調査から見る今後のハイブリットワークのかたち

リモートワークが定着し、アフターコロナの働き方について検討を始めている企業も増えてきたのではないでしょうか。今回は、新たな働き方として注目されているハイブリッドワークについて、メリット・デメリットや具体的な導入例などをご紹介します。

ハイブリッドワークとは？

リモートワークとオフィスワークを組み合わせた柔軟性のある新しい働き方のこと。単純に出社率を調整するためだけではなく、生産性向上や従業員の満足度向上を期待できる今注目のワークスタイルです。

リモートワークからハイブリッドワークへ移行なるか

リンクトインジャパンの調査によると、「オフィス出社と在宅勤務を選べるとしたら、次のうちどの形態を希望するか」という問いに対し「ハイブリッド型の勤務形態を選ぶ人」が全体の50％を占めました。

すでにハイブリッド型ワークを導入し始めている大手企業も存在しており、今後より一層浸透していく可能性があります。

導入事例

・ヤマハ株式会社

アフターコロナにおいてもハイブリッドワークの継続へ。さらにはジョブ型雇用など多様な働き方に積極的な姿勢をとっている。

・株式会社パソナグループ

淡路島に本社機能の一部を移転し、ハイブリッドワークの整備促進を行っている。島内ではオフィス以外の自宅やカフェなど自然の中で自由に仕事することが可能となっている。

リモートワークのメリットとデメリット

同調査によると、在宅勤務を続ける理由として第1位に上がったのは、「通勤を避けること」、2位がワークライフバランスの改善となっており、通勤すること自体が従業員にとって最大の負担となっていることが分かりました。多くの日本人が在宅ワークを経験して、「良かった」と感じることが多かったようです。

このように現在の日本ではリモートワークの継続に前向きな姿勢を持つ方が多いようです。それでは次に、同調査の回答者が実際に感じたリモートワークのメリット・デメリットについて具体的に見ていきましょう。

メリット

・通勤を避けることができる
・メンタルヘルスに良い
・ワークライフバランスを維持しやすい

デメリット

・社内における交流が少ない
・技術的インフラの不足
・運動不足になりやすい

通勤がないことでストレスが減少し、メンタルヘルスの向上につながっているようです。一方で、リモートワークの場合は通勤がないことに加えてデスクワークが続くため、運動不足への懸念も伺えます。

リモートワークかオフィスワークのどちらの方が生産効率が良いかというのは、個人の相性によります。しかし、それぞれが「働きやすい」と思えるスタイルをとれる環境作りが重要なのではないでしょうか。企業はこうした多様な働き方を実現していくことが求められていると言えます。

ハイブリッドワークの様々なかたち

ハイブリッドワークの最大の特徴はその柔軟さにあります。企業によって設定方法も異なり、従業員全員が同じである必要はありません。それぞれの社内で適切なかたちを模索していく必要があります。具体的に想定されるかたちとしては、以下の例があります。

仕事内容によって棲み分ける

作業など在宅でできることは在宅で、オフィスでしかできないコミュニケーションやアイディエーションなどはオフィスで行うなど、仕事の内容によって場所を変えるスタイルは個人の生産性を高めるためには最適解かもしれません。その反面、オフィスで会議やミーティングを行う場合はスケジュール調整に手間取ることが懸念されるため、コミュニケーションツールの活用体制を整えておかなければなりません。

1週間単位で予めスケジュールを設定する

予めリモートワークとオフィスワークの日を設定しておくスタイルは、スケジュールを把握しやすく、これまでオフィスワークに慣れていたという方にも導入しやすいでしょう。また、予め出社の日が決まっていることで、会議やミーティングがスムーズに行えるというメリットもあります。

ハイブリッドワーク導入時の注意点

ハイブリッドワークを導入する際は以下の注意点や課題について、留意しておきましょう。

ルールを細かく設定しすぎない

例えば、週に2回以上はオフィスワークをしなければならないと会社がルールを決めってしまっては、かえって従業員が働きづらくなってしまうかもしれません。社内のルールについては厳格にしすぎず、部署ごとに違いがあっても良いでしょう。

セキュリティ対策の徹底

リモートワークでは、従業員が社外に情報を持ち出して仕事を行うため、社員一人ひとりのセキュリティ意識向上と対策を行うことが大前提です。持ち出し時のルールなども設定しておく必要があります。

ハイブリッドワークを導入する際におすすめのサービス

現在新しい働き方の導入と同時に、多くの企業がオフィス整理に取り組んでいます。オフィスの不要になったスペースをどうするか、長期間利用しない書類や物品をどう保管するかを考えることは、新しいワークスタイルに備えた基盤整備につながります。オフィス整理に取り組む企業に向けておすすめの日本パープルのサービスをご紹介します。