2020.10.7

【プレスリリース】8割以上の会社がレイアウト変更か面積削減の変化あり。3社に2社が物品保管を見直したいと回答

株式会社日本パープル(本社:東京都港区、代表取締役社長:林 壮之介)は、都内勤務のビジネスパーソン(正社員)1,115人を対象に、新型コロナウイルスとオフィスでの物品保管に関する調査(2020年9月:ゼネラルリサーチ)を実施しました。

新型コロナウイルスの感染拡大により、テレワークや時差出社、出勤日の減少、休業など働き方は一変しました。働き方が変わっていく中で、オフィスの存在意義も問われ始めています。
実際に、「オフィス不要論」に関する記事や報道を目にする機会も増えるようになりました。
オフィスの必要性について議論される中、向き合うべき課題の一つに社内の物品保管の方法があります。
コロナ禍で変化が起きる中で、社内にある物品は今後どのように保管されるべきでしょうか。

調査結果│5つのポイント

都内勤務のビジネスパーソンを対象にした今回の調査では、コロナ禍でのオフィスの劇的な変化に戸惑うビジネスパーソンの姿が浮き彫りに。5つの現象が明らかとなりました。

Q1.3社に2社の割合で、オフィスのレイアウト変更や面積を削減する変化が起きている

新型コロナウイルスによって、半数以上でオフィスの在り方に変化が起きていると回答しました。
さらに、その変化とは「オフィスのレイアウト変更」「オフィス面積削減」といった変化でした。

​Q2.物品保管を見直したい背景には、オフィスでの働き方の変化やテレワークがある

​Q3.8割以上の会社で、物品保管を外部委託することを検討していないと判明

​Q4.物品保管の外部委託をしていない理由には「社内に保管場所がある」「コスト面」が上位に

社内にスペースがなければ検討する、管理が簡単で安価なサービスがあれば利用したいと考えていることが推定できます。

​Q5.物品保管の外部委託先を選定するうえで重視したい事は「セキュリティ」と判明

<調査概要>
【名称】オフィスでの物品保管に関する調査
【調査期間】2020年9月11日(金)〜2020年9月14日(月)
【調査方法】インターネット調査
【調査人数】1,115人
【調査対象】都内勤務のビジネスパーソン(正社員)
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ

総括

今回の調査から、コロナ禍ではオフィスのレイアウト変更や面積削減により、物品の保管場所自体が不足していることが推測できます。また、テレワークの長期化により、保管方法の抜本的見直しも必要だと感じています。
しかし、管理の手間やコスト面の懸念から、物品保管の外部委託をためらう現状が見えてきました。

このことから、管理の手間やコスト面といった課題が解決されれば、物品保管の外部委託を検討したり、利用したりするのかもしれません。

新型コロナウイルスによって、オフィスの在り方や働き方が劇的に変化する今、物品保管方法もまた大きな変革が求められています。

物品保管サービス『Stock MAMORU(ストックマモル)』

株式会社日本パープルの物品保管サービス『Stock MAMORU(ストックマモル)』(https://www.mamoru-kun.com/stockmamoru/)は、オフィスや店舗の大切な物を守る法人専用の収納サービスです。